空いた時間を有効活用し自分磨きをしたいという方、ダイエットや運動のパフォーマンス向上のためにパーソナルジムに通うことを検討している方は年々増えてきています。ですが、その一方で契約してしまったけど、やっぱり通う距離やトレーナーがあんまり自分と合う感じじゃなかったなという場合、契約してすぐなら解約したらいいかと思うかもしれません。
一般に契約しても消費者保護の観点からクーリングオフの制度があるからクーリングオフを検討するでしょう。そんなクーリングオフですが、パーソナルジムの契約の場合、「クーリングオフ制度」は対象外なのです。
今回はパーソナルトレーニングというサービスとクーリングオフの関係についてご紹介します。
この記事の目次
パーソナルジムにクーリングオフ制度は適用されない！？
パーソナルジムの契約には原則、クーリングオフ制度が適用されません。そのため、容易に契約してすぐでも解約して返金を受けるということはできないのです。
クーリングオフ制度と言えば、訪問販売や電話勧誘販売で購入した場合に適用されることで広く知られています。法的書面を受け取って8日以内であれば、たとえ商品を受け取ったとしても返品・返金、途中でも共に戻せることが可能です。しかし、通販や店舗に出向いて購入した商品の場合に関しては、適用されません。パーソナルジムの場合、無料カウンセリングや体験など店舗に出向いて、契約を結ぶことが多いため原則、クーリングオフは適用されないのです。
しかし、ジムによってはトレーナーとの相性、トレーニング内容、ジム自体の雰囲気など続けてみないとわからないことも多いですよね。通い続けることが難しくなった場合でも、高額な料金を支払ってしまったら返金されないのでしょうか？それとも無理にでも通い続ける必要があるのか、不安に感じますよね。
このようなクーリングオフの適用外という事実は、ジムと顧客とのトラブルに発展してしまうような恐れがあるため、大手のパーソナルトレーニングジム中心に、「30日間の全額返金制度」や「利用しなかった分の返金」など、クーリングオフと同様の返金制度を独自に設けているジムが増えています。しかし中には、「返金条件」を設けているジムもあるため確認が必要です。
お金で失敗しないためにまずは契約前に確認しましょう
安心・安全にパーソナルジムに通い続けるためには、決して安くない料金が必要です。大手運営や個人運営の地域密着型ジムでも、何かあったときの保証などの確認をしてから契約するようにしないと、余計にお金がかかってしまうかもしれません。そのような失敗をしないために、まずは解約については確認しておくことが重要です。
全国展開し、知名度もあるパーソナルジムでは、独自に全額返金制度を設けていることが多いので、個人運営のパーソナルジムより利用しやすい環境が整えられていることが多いです。ですが、大手だからといっても、契約に関することですので、シビアになっていることも多くありますので、個人運営だからこのあたりがしっかりしていないということもないのです。
できるだけ多くの無料カウンセリングや見学に行くことが運命の鍵！
ネットで調べるだけでなく、実際に行ってみることも重要です。パーソナルジムの場合、無料カウンセリングを設けている施設が多いです。カウンセリングを受けるだけでもジムの雰囲気や、トレーニング内容、トレーナーの人となりがある程度分かります。できるだけ多くのパーソナルジムを受け、この段階で利用料金や返金について不明点が出てきた場合は質問し、最初の段階ではっきりさせておきましょう。
また、この日のうちに契約するよう勧められても、一旦保留にし、ゆっくり検討しましょう。より通いやすい環境のジムを選び、安心安全に利用しましょう！
パーソナルトレーニングはクーリングオフ対象外！契約前に気を付けて確認しよう
いかがだったでしょうか。
パーソナルトレーニングはクーリングオフが出来ないということはご理解いただけたかと思います。
ジムによっては、その法的な解約制度が無い部分を独自に補填するサービスを盛り込んでいるところもありますが、そのようなジムばかりでもありません。
契約に関することは、しっかり自身で確認することが重要です。後で失敗したなと思わないように万が一のときのことも考えて、契約前に確認するようにしておきましょう。
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