整骨院の中にトレーニングスペースがあったり、整骨院を運営する会社がパーソナルジムを併設していたり——こうした「整骨院併設型」の形態を見かけて、通うかどうか迷っている方は少なくありません。最初に整理しておきたいのは、施術とトレーニングは同じ場所にあっても、制度上はまったく別のものだという点です。柔道整復師による施術は一定の条件を満たす場合に療養費（いわゆる保険）の対象となることがありますが、体力づくりや姿勢づくりを目的としたトレーニング指導は自費で受けるものと考えるのが基本です。
この記事では、パーソナルナビ編集部が、併設型の仕組み、保険診療と自費トレーニングの線引き、担当者の役割、通い方と費用の考え方、契約前に確認したいことを整理します。ケアの種類ごとの資格・業務範囲の比較ではなく、併設型を実際に使うときの実務に絞った内容です。
- 整骨院に併設されたパーソナルジムがどういう形態なのか
- 保険診療（療養費）と自費トレーニングの線引き
- 施術者とトレーニング担当者の役割分担のパターン
- 併設型が向いている人と、通常のパーソナルジムのほうが合う人
- 同日か別日か、予約と費用をどう考えるか
- 契約前に確認しておきたい6項目と、そのまま使える聞き方
整骨院に併設されたパーソナルジムとは
整骨院併設型とは、同じ建物や同じ運営会社のもとに、施術とトレーニングの両方の窓口がある形態を指します。呼び方は施設によって異なりますが、業態としての中身はおおむね次の2パターンに分かれます。
- 院内併設型：整骨院の施術スペースの隣や奥、あるいは同じフロアの一角にトレーニング区画があり、受付が共通になっているタイプ。施術のあとにそのままトレーニングへ移りやすい構造です。
- 独立店舗型：整骨院を運営する会社が、別の場所にパーソナルジム単体の店舗を構えているタイプ。院とは別の建物ですが、運営や情報共有の体制はつながっていることがあります。
どちらの形でも、利用者から見た特徴は「身体の状態を把握している人が近くにいる状態で運動を始められること」です。ただしこれは施術によって不調が解消されるという意味ではありません。運動の可否や強度を決めるときに参照できる情報が同じ組織の中にある、という運用上の利点だと捉えてください。
誰が何を担当するのか
併設型では、担当者が次のように分かれているのが一般的です。
- 施術を担当する人：柔道整復師などの国家資格者。施術の対象や範囲は法令で定められた枠組みの中にあります。
- トレーニング指導を担当する人：民間のトレーニング指導資格を持つスタッフや、運動指導の経験があるスタッフ。こちらは国家資格ではなく、名称も内容も団体によって異なります。
施設によっては、同じ人が両方を担当していることもあります。その場合でも施術とトレーニングは制度上別の行為であり、会計も別に扱われるのが通常です。どこまでが施術でどこからがトレーニングなのかを初回に確認しておくと、後の会計で戸惑いません。
なお、整体・カイロプラクティック・マッサージなど、ケアの種類ごとの資格や業務範囲の違いは、この記事では扱いません。比較検討したい方は トレーニングと身体のケアをどう組み合わせる？整体・整骨院・ストレッチの違いと選び方 を先に読むと、併設型の位置づけが理解しやすくなります。
たとえばイルカ整骨院グループは「TLS FITNESS」の名称でパーソナルトレーニングを提供しており、整骨院内に併設した店舗と、整骨院とは別の独立店舗の双方を東京都内に展開しています。このように、同じ運営でも「院の中」と「独立店舗」の両方の形を用意しているケースがあります。
保険診療と自費トレーニングは別のもの
併設型を検討するときに最初に押さえたいのが、この線引きです。整理すると次のようになります。
- 柔道整復師の施術：一定の条件下で療養費の対象となる場合があります。対象になるかどうかは、負傷の種類や原因、経過などをもとに定められた基準に沿って判断されるもので、施設側や利用者側の希望で決められるものではありません。条件に当てはまらない施術は自費扱いになります。
- トレーニング指導：体力の維持・向上や体型づくりを目的とした運動指導は、療養費の枠組みの外にあります。併設型であってもトレーニングは自費と考えるのが基本です。
つまり「整骨院に併設されているから、トレーニングも安く受けられる」という理解は成り立ちません。併設型を選ぶ理由は費用面ではなく、身体の状態を踏まえた運動の始め方ができる可能性があるという運用面にあります。
保険（療養費）が関わりうるのは施術の側であって、トレーニングの側ではありません。トレーニング料金そのものが保険で安くなるという説明を受けた場合は、何に対する費用なのかを会計の内訳まで確認してください。判断に迷うときは、加入している健康保険の窓口に問い合わせるのが確実です。
なお、トレーニング中に生じたけがの扱いや補償の考え方は、これとはさらに別の話です。パーソナルトレーニング中の怪我と保険・補償の考え方 を契約前に読んでおくと、免責の範囲まで整理できます。
向いている人／通常のパーソナルジムのほうが合う人
併設型は万能ではなく、目的によっては通常のパーソナルジムのほうが噛み合います。次のどちらに近いかで考えてみてください。
併設型が向いていそうな人
- すでに整骨院に通っていて、そのまま運動も始めたいと考えている
- 身体を動かすことに不安があり、無理のない範囲から始めたい
- 通う場所を増やしたくない。同じ受付・同じ動線で完結させたい
- 日常の姿勢や動きが気になっていて、運動の内容にそれを反映してほしい
通常のパーソナルジムのほうが合いそうな人
- 重量を伸ばす、筋肉量を増やすなど、トレーニング側の目標がはっきりしている
- 扱いたい種目が決まっていて、バーベルやマシンの種類・台数が必要
- 早朝や深夜など、施術時間の枠に縛られない時間帯に通いたい
- 身体の状態に特段の懸念がなく、運動指導だけを受けたい
姿勢が気になって併設型を検討している場合は、姿勢が気になるときパーソナルトレーニングで何ができる？ も先に読んでおくと、期待値のズレが起きにくくなります。
通い方と費用の考え方
同じ日にまとめるか、日を分けるか
併設型でよく迷うのが、施術とトレーニングを同日に受けるか、別の日に分けるかです。同日にまとめると来店回数が減り、移動の手間も1回で済みます。一方で、施術後は身体の感覚が普段と違うことがあり、続けて運動すると感覚と実際の動きがずれる場合もあります。どちらが良いかは目的と体調によるため、最初の数回は同日で試し、違和感があれば分けるという進め方が現実的です。担当者に「同日と別日どちらが多いですか」と聞けば、その施設の標準的な運用が分かります。
予約の取り方
施術は当日受付や短い間隔での来院に対応している施設が多い一方、トレーニングは担当者と場所を押さえる予約制が基本です。同日に続けて受けたい場合、施術の枠とトレーニングの枠を別々に取る必要があるかどうかは施設によって違います。曜日・時間帯を固定できるか、変更やキャンセルの期限がいつかも、契約前に確認しておきたいところです。
費用は「保険分」と「自費分」に分けて考える
会計は、療養費の対象となりうる施術分と、自費のトレーニング分が分かれるのが原則です。したがって「1回いくら」という感覚ではなく、月にトレーニングを何回受けるかを起点に自費側の総額を見積もるのが分かりやすい考え方です。支払い方法としては、都度払いのほか、回数券やまとまった回数のコースを用意している施設もあります。回数券の場合は有効期限と、途中でやめたときの扱いを必ず確認してください。
なお、トレーニングの中身がどう決まるのかを事前に知っておくと、初回のヒアリングで伝えるべきことが整理できます。パーソナルトレーニングのプログラムはどう決まる？個別設計の7ステップ が参考になります。
契約前に確認しておきたいこと
併設型では、施術とトレーニングの境目に関する疑問がそのまま確認事項になります。カウンセリングや体験のときに、次の6点を聞いておくと判断しやすくなります。
| 確認項目 | なぜ確認するか | そのまま使える聞き方 |
|---|---|---|
| 担当者の資格 | 施術とトレーニングで担当者や資格が異なることがあるため | 「トレーニングを担当される方の資格を教えてください」 |
| 施術側との情報共有 | 共有がなければ、併設であることの利点が生きにくいため | 「施術で見ている内容は、トレーニング担当の方にも共有されますか」 |
| 痛みがあるときの扱い | その日の内容変更や中止の基準を事前に知っておくため | 「痛みが出ている日は、どのように対応されますか」 |
| 医療機関との関係 | 受診が必要な状態のときに案内があるかを知るため | 「受診をすすめるのは、どういう場合ですか」 |
| 料金の内訳 | 保険分と自費分の区別が会計で分かるようにするため | 「今日の会計は、どこまでが自費になりますか」 |
| 予約の取り方 | 同日にまとめられるか、枠の押さえ方が変わるため | 「施術とトレーニングは、同じ日に続けて予約できますか」 |
とくに1つ目の「担当者の資格」は、広告や店内表示だけでは判断しにくい部分です。厚生労働省のサイトに掲載されている国民生活センターの「手技による医業類似行為の危害」でも、手技による医業類似行為には、あん摩マッサージ指圧・はり・きゅう・柔道整復のように法的な資格制度があるものと、整体やカイロプラクティックのように法的な資格制度がないものがあり、広告だけから法的資格の有無を判断することは難しいと注意が促されています。遠慮せずに直接たずねて構いません。
症状があるときは、まず医療機関に相談する
併設型を検討する人の中には、痛みやしびれなどの症状を抱えている方もいます。症状の原因を判断できるのは医師であり、施術やトレーニングはその判断の代わりにはなりません。
前掲の国民生活センターの資料では、手技による施術に関して、PIO-NET（全国消費生活情報ネットワークシステム）に約5年間で825件の危害相談が寄せられ、中には長期の治療を要する重症事例もあったことが報告されています。825件のうち4割以上は、整体・カイロプラクティックなど法的資格制度がない施術によるものと明確に判別できたとされ、既往症がある人は施術を受ける前に医師の診断・助言を受けることが望ましいとされています。
痛みやしびれが続いている・強くなっている、原因に心当たりがない、力が入りにくい、夜間や安静時にも症状が出る——このような場合は、施術やトレーニングを申し込む前に整形外科などの医療機関で相談してください。持病がある方、服薬中の方、妊娠中の方も、開始前に担当医の判断を仰ぐことをおすすめします。
たとえば坐骨神経痛のように、運動の可否そのものが状態によって変わるケースでは、事前に確認しておきたい項目が具体的にあります。坐骨神経痛があるときパーソナルトレーニングを受けてもいい？運動前に確認したいこと で整理していますので、該当する方は先に目を通しておいてください。
よくある質問
Q. 整骨院に併設されたジムなら、トレーニングにも保険は使えますか？
A. トレーニング指導は自費で受けるものと考えるのが基本です。療養費の対象となりうるのは柔道整復師の施術のうち一定の条件を満たすものであり、体力づくりや体型づくりを目的とした運動指導はその枠組みの外にあります。会計時に、どこまでが自費かを確認しておくと安心です。
Q. 施術とトレーニングは同じ日に受けられますか？
A. 対応している施設は多いものの、予約枠の取り方や所要時間は施設ごとに異なります。同日にまとめたい場合は、予約時に「続けて受けたい」と伝えて、枠を確保できるか確認してください。身体の感覚が普段と違うと感じた場合は、日を分ける選択肢もあります。
Q. 痛みがあるのですが、トレーニングを始めても大丈夫ですか？
A. 症状がある状態での可否は自己判断せず、まず医療機関に相談してください。そのうえで運動を始める場合も、初回にその内容を担当者へ正確に伝え、痛みが出たときにどう対応するかを事前にすり合わせておくことが大切です。
Q. 併設型と通常のパーソナルジムで、トレーニングの内容は変わりますか？
A. 一概には言えません。「併設型だから内容が違う」というより、その施設の設備構成や担当者の得意分野で決まる場合が多いようです。扱いたい種目がある場合は、体験時に実際の器具を確認しておくとミスマッチを避けられます。
Q. 担当者の資格はどう確認すればいいですか？
A. 直接たずねるのが最も確実です。国家資格（柔道整復師など）と、トレーニング指導に関する民間資格は別のものなので、「施術の担当」と「トレーニングの担当」それぞれについて聞いてください。
まとめ
整骨院併設型のパーソナルジムを検討するときは、まず施術とトレーニングが別のものであるという前提を押さえることが出発点になります。柔道整復師の施術は一定の条件下で療養費の対象となる場合がありますが、トレーニングは自費です。そのうえで、担当者の資格、施術側との情報共有の有無、痛みがあるときの扱い、医療機関との関係、料金の内訳、予約の取り方——この6点を体験時に確認すれば、併設という形が自分の目的に合うかどうかを具体的に判断できます。症状がある場合は、申し込みより先に医療機関へ相談してください。
※ 本記事は一般的な整理であり、診断・治療・特定の施術やサービスを推奨するものではありません。療養費（保険）の取り扱い、料金、コース内容、予約方法は施設や制度の運用によって異なり、変更される場合があります。最新の内容は各施設の公式情報および加入している健康保険の窓口で必ずご確認ください。痛み・しびれなどの症状がある場合は、自己判断せず医療機関にご相談ください。既往症のある方、服薬中の方、妊娠中の方、高齢の方は担当医の判断を優先してください。運動に対する反応や適した内容には個人差があります。